ベクトルの視線について

世の中の認識や見方やベクトルの視線について、ふと考えてみた。

まず、Adobe IllustratorとPhotoshopの描画方式の違いを用いてイメージを行う。

拡大して、鋭角なままなのかボヤけて抽象的になるのかの違いは大きい。

ベクトルの有無にによる見方や認識の違いとも言える。

ここで、２つの形式についてより詳しく説明しよう。

Photoshopなどのビットマップ画像とは、細かいドットが集合して色や形を表現する方式のこと。

印象派や新印象派の絵画や、ファミコンのドット絵に近い。

Illustratorなどのベクトル画像とは、点と点を戦で結ぶ方式のこと。

これらは点と線を結ぶ情報に過ぎないので、ビットマップと違い、どれだけ拡大しても線が荒れることはない。

そこに、意識を持つ主観や、客観との共有や関連性による場の変化なども考慮に入れなければならないので、多次元的な意味合いを含めた速度の条件が全ての項目に深く絡み合っていることだろう。決して、一方向ではないことも忘れずに。

共通点：南海トラフ地震の被害予想地と空き家状況

南海トラフ地震の被害予想を上から見ると、静岡、和歌山、高知、三重、宮崎、徳島、愛知、大分、愛媛となっている。

0円の空き家物件情報の上位とほぼ同じだが、静岡だけそこに入っていないのは、やはり都心へのアクセスの良さだろうか？

太平洋側は地震や津波の恐れがある
日本海側には原発の稼働地が多くある

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■南海トラフの巨大地震

静岡県の駿河湾から九州の日向灘にかけての海底には、日本列島のある陸側のプレートの下に海側のプレートが沈み込んでいる溝のような地形「南海トラフ」があります。

このプレートの境界には少しずつ「ひずみ」がたまっていて、限界に達すると一気にずれ動き、巨大地震が発生します。これが「南海トラフの巨大地震」です。

南海トラフでは、100年から200年の間隔で、マグニチュード8クラスの巨大地震が繰り返し発生しています。

最も新しいところでは、昭和21年（1946）に西日本の広い範囲に大きな被害をもたらしたマグニチュード8.0の「昭和南海地震」が起きています。

・南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ

政府の中央防災会議は、科学的に想定される最大クラスの南海トラフ地震（以下、「南海トラフ巨大地震」という）が発生した際の被害想定を実施しています。

この被害想定によれば、南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度７となる可能性があるほか、それに隣接する周辺の広い地域では震度６強から６弱の強い揺れになると想定されています。また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。

参考：https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/natural-disaster/natural-disaster_17.html

参考：http://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/nankaitrough_info.html

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■日本の原子力発電所マップ 2021年版

東日本大震災の発生前、日本には54基の原発があり、日本で使う電力の30%前後を原子力で賄っていた。しかし、東京電力の福島第1原子力発電所の事故により、原発に対する不信感や不安感が強まり、原発の位置づけは大きく変わった。

事故から10年が経過した2021年3月時点で地元の同意を得て再稼働した原発は大飯（関西電力）、高浜（関西電力）、玄海（九州電力）、川内（九州電力）、伊方（四国電力）の5発電所の9基のみ。西日本エリアに集中しており、いずれも事故を起こした「沸騰水型」の福島第1原発とはタイプが異なる「加圧水型」だ。一方、東日本大震災以降に廃炉が決定した原発は21基に上る。

2021.03.18

参考：https://www.nippon.com/ja/japan-data/h00967/
参考：https://www.nsr.go.jp/jimusho/unten_jokyo.html

他国に頼らない自立した生活を目指して 或いは、世界平和の準備

■他国に頼らない自立した生活を目指して

■人口

令和3年（2021年）7月1日現在（確定値）の総人口は，1億2568万2千人。令和3年（2021年）12月1日現在（概算値）の総人口は，1億2547万人

＊ 2021年（令和3年）12月報から，基準人口を令和２年（2020年）国勢調査確定人口としています。・純国産エネルギー

参考：https://www.stat.go.jp/data/jinsui/index.html

■労働力調査（基本集計） 2021年（令和3年）11月分結果 

　(1) 就業者数

　　　就業者数は6650万人。前年同月に比べ57万人の減少。3か月連続の減少

　(2) 完全失業者数

　　　完全失業者数は182万人。前年同月に比べ13万人の減少。5か月連続の減少

　(3) 完全失業率

　　　完全失業率（季節調整値）は2.8％。前月に比べ0.1ポイント上昇

参考：https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/tsuki/index.html

■次世代エネルギー（新エネルギー）

太陽光発電や風力発電などの再生可能かつ二酸化炭素排出量がゼロもしくは少ない、そしてエネルギー源の多様化に貢献するエネルギーを「次世代エネルギー」と呼んでいます。日本では、「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネ法）」を制定して、実用段階に達しているが普及が十分でないものとして以下10種類の再生可能エネルギーを「新エネルギー」として利用推進を図っています。

また、新エネルギー10種類以外にもヒートポンプ・天然ガスコージェネレーション・燃料電池・クリーンエネルギー自動車などの普及推進も行われています。一般的にこれらを日本では「次世代エネルギー」と呼んでいます。海外では、「代替エネルギー」とも呼ばれます。

・太陽光発電

日本で急速に普及している新エネルギーが「太陽光発電」です。太陽光パネルを設置するだけなので導入しやすく、屋根や壁などにも設置できることから一般家庭でも普及しています。

・風力発電

風で風車を回し、風のエネルギーを電気エネルギーに変換するシステムです。太陽光のように日照に左右されず、風さえあれば夜でも発電ができ、低コストで効率がよいことから普及が進んでいます。

・地熱発電

地熱を利用した発電です。火山国の日本は、地熱が利用しやすいため導入が推進されています。地熱発電で利用した高温の蒸気や熱水は、農業用ハウスや魚の養殖などに再利用可能です。ただ、発電量が少ないため、今後の技術革新などが待たれています。

・バイオマス発電

動物や植物から生まれた生物資源を総称して「バイオマス」と呼び、生物資源を直接あるいはガス化して発電する方法をバイオマス発電と呼びます。二酸化炭素を排出せず、廃棄物を再利用するので注目を集めていますが、各自治体で資源を収集・運搬・管理するコストなどの問題を抱えています。

・中小規模水力発電

ダムなどの大規模な施設を伴わない、1000kW以下の水力発電を中小規模水力発電と呼んでいます。日本では、昔から水車が利用されてきた歴史もあり、河川や水路を活用して発電が可能です。

・バイオマス熱利用

バイオマス発電で発生した蒸気の熱を利用したり、バイオマス資源を発酵させることで発生するメタンガスを利用するものを「バイオマス熱利用」と呼びます。バイオマス発電のエネルギーをさらに再利用できるので非常に効率的なシステムです。

・太陽熱利用

太陽の熱エネルギーで水や空気などを温め、給湯や冷暖房に活用するものを「太陽熱利用」と呼びます。太陽さえあればエネルギーが得られ、システムが簡単でコストがかからないことがメリットです。

・雪氷熱利用

主に雪国を中心に導入が進められているのが「雪氷熱利用」です。冬場の雪や氷を保管し、夏の冷房などに利用します。コストがかからず、冬季の除雪・融雪に活用できることがメリットです。

・温度差熱利用

地下水や河川の水、下水などを利用し、気温と水温の温度差からエネルギーを得るものが「温度差熱利用」です。

・バイオマス燃料製造

バイオマス資源を使い、ペレットなどの固体燃料、バイオエタノール、バイオディーゼル燃料などの液体燃料、バイオガスなどの気体燃料を作ることを「バイオマス燃料製造」と呼びます。余った木材や廃油などから燃料を作ることができ、現在研究が進められています。

　参考：https://www.keyence.co.jp/ss/products/process/energy-saving/basic/type.jsp

■食料自給率

国内で消費された食料のうち、国産の占める割合のことを「食料自給率」という。

農林水産省の発表によれば、2020年度（令和2年度）の日本の食料自給率は37％（カロリーベースによる試算）と、過去最低を記録した2018年と同水準に再び下がった。これをおおまかに解釈すれば、日本で食べられているもののうち、37％が国内で生産されたもので、残りの63％は海外からの輸入に頼っているということになる。

実際に、日本の食料自給率の実態を見てみよう。たとえば品目別のカロリーベースの食料自給率は次のようになる（2020年度、農林水産省「カロリーベースと生産額ベースの食料自給率」より）。

・カロリーベースの食料自給率

• コメ…… 98%（生産額ベースでは100％）
• 野菜…… 76%（生産額ベースでは90％）
• 魚介類…… 51%（生産額ベースでは49％）
• 果実…… 31%（生産額ベースでは65％）
• 大豆…… 21%（生産額ベースでは47％）
• 小麦…… 15%（生産額ベースでは19％）
• 畜産物…… 16%（生産額ベースでは58％）
• 油脂類…… 3%（生産額ベース47％）

参考：https://toyokeizai.net/articles/-/464342?page=2

■耕作放棄地面積の推移

① 耕作放棄地面積は、昭和60年までは、およそ13万haで横ばいであったが、平成２年以降増加に転じ、平成17年には、東京都の面積の1.8倍に相当する38.6万haとなっている。また、農地面積は減少する中で、耕作放棄地面積率は約３倍に増加している。

② 農家の形態別にみると、主業農家及び準主業農家の耕作放棄地面積は、平成２年以降横ばいで、平成12年から17年にかけてむしろ減少している。一方、土地持ち非農家、自給的農家の耕作放棄地は大きく増加傾向にあり、17年には耕作放棄地面積38.6万haのうち24.1万haの６割強がこれらの者によって占められている。また、耕作放棄地面積率をみても、土地持ち非農家及び自給的農家は、３割前後と他の形態と明らかな差がある。

参考：https://www.maff.go.jp/j/study/nouti_seisaku/03/pdf/ref_data2.pdf

https://www.maff.go.jp/j/nousin/tikei/houkiti/attach/pdf/index-17.pdf 

■空き家率

住宅総数に占める空き家の割合を指す。総務省が5年ごとに調べている。2018年の住宅・土地統計調査によると空き家は848万9千戸、空き家率は13.6%となり、ともに過去最高だった。「3カ月以上住んでいる」ことを「居住世帯のある住宅」と定義しており、そうでない住宅の大半が「空き家」に分類される。

参考：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD269QT0W1A520C2000000/